特別講演会
~6人の専門家による国内外の情勢、防疫等を解説~

ご来場いただいた方はどなたでも
無料でご視聴いただけます!

開催場所:会場内特設ステージ

4月24日(水)

  • 13:00〜14:00

    タイトル

    2024 鶏卵を取り巻く情勢について

    所属・役職・氏名

    JA全農たまご株式会社
    東日本営業部 第1営業部 次長 
    寺本 直人

    講演概要

    2022年から2023年にかけ 大規模に発生した鳥インフルエンザから変化した生産動向、需要動向、鶏卵相場等を振り返り 2024年の鶏卵需給動向についての情勢を報告する。

  • 14:30〜15:30

    タイトル

    「ラグビーに学ぶONE TEAM ONE HEARTのつくり方」

    所属・役職・氏名

    ラグビー元日本代表
    パフォーマンスコンサルタント 
    今泉 清

    講演概要

    ラグビーワールドカップフランス大会で、日本代表は決勝トーナメント進出を逃したが、その戦いぶりに日本は沸いた。そして活躍した世界のスター選手が日本の「リーグワン」に集まっている。世界のラグビーシーンにおけるリーグワンの価値は、世界的に高い。企業を取り巻く環境の変化は、大きく、速く、予測不能で、適応する過程でパフォーマンスは低下する。変化に適応しきれないうちに次の変化がやってくると回復が追い付かず、慢性的な低パフォーマンス状態に陥る。本講演では心理的安全性の確保が最強の企業・チームをつくることを紹介する。

4月25日(木)

  • 11:00〜12:00

    タイトル

    鳥インフルエンザ、豚熱との戦い いかに農家を守るか

    所属・役職・氏名

    北海道大学大学院
    獣医学研究院 教授 
    迫田 義博

    講演概要

    豚熱(CSF)が国内で発生し5年が経過した。イノシシにおけるウイルスの蔓延だけではなく、人や物を介した感染が今でも報告されている。
    飼養豚における対策もイノシシ対策も、清浄化を諦めることなく努力を続けるべきである。鳥インフルエンザも野鳥におけるウイルスの蔓延が発生要因となっているが、豚熱と違いワクチンの効力は限定的なので、環境中のウイルス濃度を下げる対策やそのウイルスを農場に持ち込ませない対策の徹底が重要である。

  • 13:00〜14:00

    タイトル

    世界の穀物需要とわが国 畜産が向かう方向

    所属・役職・氏名

    ㈱資源・食糧問題研究所 代表 
    柴田 明夫

    講演概要

    食料安全保障をめぐる議論が活発化している。国民経済に必要な食料を安定的にリーズナブルな価格で調達することが困難になっているためだ。特に、わが国の農業、畜産業においては、輸入に依存する肥料、飼料はじめ多くの農業生産資材価格が高騰する一方、農畜産物価格が低迷するなど、かつてない存亡の危機にある。グローバリゼーション(=貿易自由化)の下で、農業を極限まで外部化してきたわが国は、改めてその危うさに気づくべきである。工業製品に比べて安価で長期保存が難しい食料は、極めて地域限定的な資源であり、地産地消が原則だ。

4月26日(金)

  • 11:00〜12:00

    タイトル

    2024変動する国産豚肉の需給動向

    所属・役職・氏名

    JA全農ミートフーズ(株)
    執行役員 豚肉事業統括本部 副本部長 
    大槻 祐吾

    講演概要

    消費者と国内畜産農家の懸け橋として、国産豚肉を分荷・調整する販売会社の立場から、豚肉の消費者ニーズの実態について説明。また、国産豚肉の流通実態(国産豚肉の大半を取り扱うスーパーや生協の仕入・販売実態)について解説。最後に、国産豚肉への消費者ニーズに対応するために、生産現場・流通現場で必要となる取り組みを紹介します。

  • 13:00〜14:00

    タイトル

    アニマルウェルフェアに配慮した家畜の飼養管理等(鶏・豚)

    所属・役職・氏名

    農林水産省畜産局
    畜産振興課 畜産技術室長 
    葛谷 好弘

    講演概要

    アニマルウェルフェアは、家畜を丁寧に取り扱うなどの適正な飼養管理を行うことで、家畜のストレスや疾病を減少させ、家畜の本来持つ能力を発揮させる取り組みであり、その推進は重要な課題です。農林水産省は、アニマルウェルフェアに配慮した飼養管理を普及・定着させるため、2023年7月に、国際獣疫事務局(WOAH)が作成した国際基準に沿った国の指針(畜産局長通知)を発出し、生産現場における本指針の普及・定着を進めるとともに、消費者や流通・小売りなどを含む関係者に対し、理解醸成を図っているところです。